転職アドバイス

転職時の仕事の探し方とは?~まずは転職の「軸」を決める~

転職時、自分にあった求人の探し方がわからないという人向けに、「仕事を探すときの基準の見つけ方」に関する観点を3つ、「仕事の探し方」を具体的に4つの方法をご紹介します。また、日本で仕事をするのに在留資格が必要な方へ向けて転職前後で必要になる資格や、求められる日本語レベルについても説明しています。

仕事探しはまず「何を基準にして仕事を探すか」を決める

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転職したいと思っても、「仕事の探し方がわからない」「何が自分にあっているかわからない」という人もいるのではないでしょうか。その場合は、次の3つの観点から仕事を探す軸を考えてみるのはどうでしょうか。

既に身についていること、または「やっていて楽しかったこと」から考える

「自分が何に向いているかわからない」という場合は、「向いている仕事に就く」という考え方から一旦離れ、既に身についているスキルを活かした仕事を選ぶことを考えてみましょう。些細なことでも構わないので、得意なことや既に身についている「これならできる」と思うことを書き出してみましょう。または、「楽しい」と感じた瞬間を書き出してみるのもよいでしょう。今までに仕事にしていなかったとしても、その瞬間が多く味わえる仕事を探し、見つかったらエントリーしてみるのも仕事の探し方の一つです。

やりたくないこと、嫌だったことから考える

これまでの人生のなかで、「嫌だ」と感じた瞬間はどんな瞬間でしたか。1日の大半を占める仕事において、負の感情を持つ瞬間はなるべく減らしたいですよね。嫌だった瞬間をできるだけ具体的に書き出し、仕事を「職種」ではなく「仕事内容」で考えることで、自然と自分に向いていない仕事内容がわかってくるはずです。

身につけたいことや、やりたいことから仕事を探す

「やりたいことがあるから転職を考える」という人もいるでしょう。一方、社内異動などで意図しない立場になり転職を考えることもあるでしょう。あるいは自分の目標、理想の姿や生活を現実のものとするための転職なのか。この場合は、どんな会社や職種であれば理想を実現できるかという観点で、会社や職種内容を選ぶ必要があります。たとえば同じエンジニアでも、PMになりたいのか、それともスペシャリストとして自分のスキルを磨いていきたいのか。やりたいことが明確な場合は、どんな職場環境や仕事内容なら実現可能かという観点で仕事を選んでみてはどうでしょうか。

具体的な仕事の探し方

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転職先を探す方法として主流なのは、転職サイトで自分で探す方法、または転職エージェントやハローワークで、専門のアドバイザーに希望を伝えて仕事を探してもらう方法、フリーペーパーで探す方法などがあります。

転職サイト

転職サイトなどを利用してWeb上に載っている求人を自分で探す方法です。いつでも求人を探せるというメリットがある一方、履歴書の書き方など疑問点が出てきたときに、自分ひとりで解決しなければならないというデメリットもあります。

転職エージェント

自分の希望を担当者に伝え、希望にあった求人を探してもらう方法です。時間がかかることが多いですが、履歴書の書き方や面接アドバイスなど、わからないことや不安に思っていることを質問できるので、転職活動において心強いパートナーとなってくれるでしょう。

ハローワーク

国が運営する職業紹介所です。希望の求人があれば紹介状を作成し、面接設定をしてくれます。職業紹介だけではなく、雇用保険の資格の変更に伴う手続きなども行う機関でもあります。

その他(フリーペーパーや知人経由)

駅やコンビニなどに置いてあるフリーペーパーで自分で探したり、知人のつてをたどって転職先を探すという方法もあります。

日本で仕事をするためには在留資格が必要

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具体的にどのような資格が必要なのか確認しておきましょう。

在留資格は必須

日本で勤務するためには、日本で就労可能であることを示す在留資格を取得している必要があります。2019年4月現在、日本で就労可能な在留資格は18種類あり、就労に制限がある在留資格と就労に制限がない在留資格に分かれています。就労できる職種に制限がないのは「永住者」「定住者」「日本人の配偶者等」「永住者の配偶者等」の4つの資格です。これらの就労ビザを取得している場合は、工場のライン工等といった単純労働も可能です。それ以外の「技術・人文知識・国際業務」や「経営・管理」等の14の資格については、資格ごとに就労できる職種に制限があります。

取得可能な在留資格について

就労できる在留資格のなかで「研究」「教育」「技術」「技術・人文知識・国際業務」の4つの資格を取得するためには学歴が必要。出入国管理法には、「大学を卒業し、又はこれと同等以上の教育を受けたこと(※出入国管理法より引用)」と記載されています。なおかつ、基本的には修学内容と同じ業務の在留資格しか取得できません。このため、就業内容と異なる在留資格を取得したいと考えたときには数年かけて学位を取得しなおす必要があります。また、DOEACC制度の資格保有者の場合は認定証でも在留資格が取得可能ですが、レベルA,B,Cのいずれかに限られています。

在留資格によって変わる就業可能な業務内容

「技術・人文知識・国際業務」の在留資格では、機械工学の技術者や通訳等の、理学、工学、その他自然科学の分野、法律学、経済学、社会学その他人文科学の分野に属する業務と定められています。この資格では小学校のALTはできませんが、事業会社等でITエンジニアとして勤務することは可能です。ちなみに、小学校での教育に携わりたいと思った場合は「教育」という在留資格を取得する必要があります。

日本の転職市場で求められる日本語レベルとは

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求められる日本語レベルの基準

外資系に務める場合でも、公用語が英語の企業に勤める場合でも、日本で働くには日本語でのコミュニケーションを求められます。具体的にはN4レベルの日本語は必須、N3レベルの日本語を習得できていれば十分でしょう。

日本語に自信がない場合はプロに相談を!

技術職など特定の職業には、日本人との間に言語コミュニケーターが入る場合があり、日本語レベルがあまり高くなかったとしても就業先が見つかる可能性があります。日本語が多少話せないとしても技術力があれば評価されやすい職種もありますので、もし「日本語に自信がなくて応募を迷っている」という場合は、プロに相談してみても良いかもしれません。

仕事を探す軸を決めたら、仕事の探し方を決めよう

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「どんな仕事が自分に向いているかわからない」「自分がやりたいことがわからない」という人も、仕事を探すうえで大事にしたいことのヒントが見つかったのではないでしょうか。仕事を探す方法がわからないという人も、転職サイトや転職エージェントを上手に利用して仕事を探してくださいね。まずはいくつか利用してみるのも良いでしょう。あなたの未来が明るいものとなることを願っています!

 

※出入国管理及び難民認定法より引用

http://elaws.e-gov.go.jp/search/elawsSearch/elaws_search/lsg0500/detail?lawId=326CO0000000319

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